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新NISAで米国高配当ETFと米国債券ETFを運用
新NISAの投資方針を検討した結果、つみたて投信枠ではS&P500連動の投資信託、成長投資枠で日本高配当ETF・米国高配当ETF・米国債券ETF・ADR銘柄を購入することにしました。
新NISAの投資戦略|S&P500投資信託と日米高配当ETFの組合せ
Contents投資目的と投資方針つみたて投信枠ではS&P500投資信託修正:投資先をeMAXIS Slim S&P500から楽天・S&P500へ変更成長投資枠では日米の高配当 ...
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米国高配当ETFについては
- 高配当ETFとして有名な「VYM」「HDV」「SPYD」をコア
- 超高配当ETFとして有名な「JEPI」「PFFD」等をサテライト
以上のようなコア・サテライトの役割分担で投資して、ポートフォリオ全体の利回りをコア・サテライトの保有比率で調整しようと思っていました。
しかし、新NISAでは「JEPI」「PFFD」等が除外されてしまいました。
このため、「VYM」「HDV」「SPYD」といった利回り4%前後の高配当ETFでポートフォリオを組むことにしました。
米国債券ETFについては
- 超長期米国債ETFの「EDV」をリスクヘッジ(株式と逆相関で大きな値動き)
- 米国短期インフレ連動債ETFの「VTIP」はタイプの違うリスクヘッジ(値動きの小さい安全資産)
以上のような役割で、ポートフォリオ全体の安定に寄与してもらうことにしました。
米国高配当ETF・米国債券ETFの配当利回り比較(2023.12)
米国高配当ETF及び債券ETFの2023年12月時点の配当利回りを表にまとめました。
比較のため、2023年11月の配当利回りを( )内に記載しています。
なお、利回りは米国税(10%)抜きで計算しています。
コード | 配当利回り | 2018年初からの株価上昇率 | 5年平均利回り | 5年平均増配率 |
VYM | 3.05% (3.21%) | 25.94% (19.88%) | 3.22% | 6.29% |
HDV | 3.95% (4.16%) | 11.70% (6.33%) | 3.71% | 4.81% |
SPYD | 4.72% (5.17%) | 0.40% (▲8.30%) | 4.61% | 7.62% |
EDV | 3.72% (4.07%) | ▲38.36% (▲43.48%) | 3.38% | 9.70% |
VTIP | 3.79% (3.83%) | ▲2.19% (▲3.28%) | 3.31% | 65.90% |
※ 青太字は前月比上昇、赤太字は前月比低下
今月は米国長期金利が低下したことを受け、全体的に株価・債券価格が上昇し、連動して配当利回りは低下しています。
「株価×利回り=配当金(分配金)」であるためです。
特徴的なのは、VTIPの値動きが他より顕著に小さかったことです。
さすがは短期のインフレ連動債、安全資産らしい値動きでした。
米国高配当ETF・米国債券ETFの購入タイミング
S&P500連動の投資信託は、購入タイミングを読むことなく、ドルコスト平均法の考え方で毎月定額で積立投資します。
これに対し高配当ETFや債券ETFは、上記の表における「株価上昇率」が示すとおり、S&P500のような右肩上がりのETFもあれば、そうでは無いETFもあるため、各ETFの特性に応じて購入タイミングを工夫した方が有利です。
VYM
株価上昇率が高く、S&P500のような右肩上がりの株価推移をしています。
しかし、利回りは今回取り上げたETFの中で最も低い成績です。
つまり、株価が右肩上がりなので運用期間が長いほど資産拡大し、利回りを他のETF並みの高配当にするためにも長期保有して増配させる必要があるETFと言えます。
このことから、購入方法はインデックス投資と同様にタイミングを読まず早期に積立投資ということになります。
SPYD
今回取り上げたETFの中で最も利回りが大きいのが長所です。
しかし、株価上昇率は低く、株価チャートを見る限り基本的に横ばい傾向であり、かつ時々暴落することもあります。
つまり、早期購入して長期保有しても、株価上昇はさほど期待できません。
このことから、購入タイミングは暴落時が良いでしょう。
株価が安くなったところで一括投資する購入方法です。
HDV
VYMとSPYDの中間的な性質を持つため、積立投資と一括投資を併用する購入方法が良いでしょう。
チャートを見る限り、株価は概ね右肩上がりと言っても良いと思います。
EDV
米国長期金利と逆相関な値動きをするため、現在高止まりな米国長期金利が本格的な低下局面に入る前に一括投資するのが良いでしょう。
もちろん、インフレが収まらずに高金利状態が維持される場合はその限りではありません。
VTIP
値動きの小さい安全資産であるため、購入タイミングは選びません。
上記ETFの「早期」や「暴落時」といった投資所要が無い時期に、余剰資金で少しずつ買い進める購入方法になるでしょう。
現在は高インフレ下にあるので、物価連動債の仕組みとして利回りが大きいのですが、インフレが収まれば利回り低下が予想されることに留意しておきたいです。