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【新NISA】S&P500投資信託の銘柄比較|楽天・S&P500登場

2023年10月7日

【新NISA】S&P500投資信託の銘柄比較|楽天・S&P500登場

新NISAのつみたて投信枠でS&P500連動の投資信託を運用

新NISAの投資方針を検討した結果、つみたて投信枠ではS&P500投資信託、成長投資枠で日本高配当ETF・米国高配当ETF・ADR銘柄を購入することにしました。

新NISAの投資戦略|S&P500投資信託と日米高配当ETFの組合せ
新NISAの投資戦略|S&P500投資信託と日米高配当ETFの組合せ

Contents投資目的と投資方針つみたて投信枠ではS&P500投資信託修正:投資先をeMAXIS Slim S&P500から楽天・S&P500へ変更成長投資枠では日米の高配当 ...

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このうち、S&P500投資信託については、「信託報酬の低さ」「純資産額の大きさ」から判断して、eMAXIS Slim S&P500を購入予定です。

このeMAXIS Slimシリーズは、継続的に最低水準の信託報酬に修正してくれるので、安心して長期保有できるファンド設計になっています。

しかし、新NISA制度開始を前にして新ファンドが次々と登場したため、今一度S&P500連動の投資信託の比較をおこなうことにしました。

S&P500連動の投資信託の比較

S&P500連動の投資信託のうち、信託報酬が0.1%以下に設定されているファンドを表にまとめました。

なお、楽天・S&P500については設定日が2023年10月27日であるため、純資産額の記載はありません。

ファンド運用会社信託報酬純資産額
(百万円)
運用
年数
eMAXIS Slim
S&P500
三菱UFJ0.09372%2,602,0365年
SBI・V・
S&P500
SBI0.0938%1,094,9874年
たわらノーロード
S&P500
アセマネ
One
0.09372%2,1680年
はじめてのNISA・
S&P500
野村0.09372%6720年
楽天・S&P500楽天0.09372%0年

信託報酬はほぼ同じであり純資産額の逆転は起こらないと予想

新NISAのつみたて投信枠では「信託報酬の低さ」「純資産額の大きさ」からeMAXIS Slim S&P500を購入予定でしたが、新NISA制度開始を前にして新ファンドが次々と登場したため、今一度S&P500連動の投資信託の比較をおこないました。

2023年運用開始の新ファンドは、eMAXIS Slim S&P500等の既存ファンドより若干低めの信託報酬を設定したのですが、すぐに既存ファンド側も信託報酬を下げる改定を実施したため、表のように信託報酬はほぼ同じとなりました。

こうなると後発の利は無くなってしまいます。

運用年数が長く、かつ購入できる証券会社の多いファンド(SBI・Vシリーズは楽天証券で購入できない)の純資産額が必然的に大きくなります。おそらく、純資産額の逆転は起こらないでしょう。

この結果から、新NISAのつみたて投信枠では、予定通りeMAXIS Slim S&P500を購入しようと思います。

追記:楽天投信残高ポイントプログラム復活の影響(2023.10.27)

投資信託の保有残高に応じてポイントが付与されるサービスが楽天証券で復活しました。

復活ということは、一度は廃止されたということです。

2021年12月に同サービスが廃止された際には、楽天経済圏の改悪ということでSBI証券へのNISA口座移管という動きが活性化しました。

SBI証券の同種サービスである「投信マイレージ」は健在であったので、私もSBI証券口座を新規開設して、新NISAはどちらの口座でも始められるよう選択肢を広げています。

ただし、本記事のにおいては、ファンドの信託報酬等のみを記載しています。

理由は、証券会社側のポイントサービスは投信保有やクレカ積立など改善改悪の頻度が高すぎて、長期保有を前提とした投資信託の比較検討項目に加えては混乱してしまうと思ったからです。

今回の楽天投信残高ポイントプログラム復活では、対象となるファンドは「楽天・S&P500」と「楽天・オールカントリー」の2本だけです。

これらは現状楽天証券でのみ購入可能であり、ライバルの多いS&P500連動ファンドの中で、純資産総額をどれだけ増やせるかが今後の焦点になると思います。

個人的には、新NISA開始に先立ち楽天証券ユーザーの新規獲得、あるいはSBI証券への流出を止めたいというのが目的ならば、シンプルに元通りのサービスを復活して全ファンドを対象とすべきであったと思います。

それとも、楽天・S&P500という新規ファンドを売り込むのが目的だったのでしょうか。

たぶん、楽天・S&P500の新設も楽天証券がSBI証券に優越するための一手段であったと思われるのですが。

「楽天証券ユーザーのSBI流出防止」が目的なのか、「楽天・S&P500の新規売り込み」が目的なのか、はっきりさせた方が良いですね。

この2つ、似ているようで全然違います。

それにどちらが目的にせよ、半年は遅い気がするのは私だけでしょうか。

証券会社の競争は今後も続くことが予想されます。

新NISAでの長期投資にあたっては、常に最良のポジション(証券会社)を確保できるように、証券会社依存のファンドではなく、複数の証券会社で取り扱われており移管も自由にできるファンドの方が良さそうです。

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