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【東証DGRO】新NISA成長投資枠|米国高配当ETFのおすすめ銘柄

2024年2月7日

【東証DGRO】新NISA成長投資枠|米国高配当ETFのおすすめ銘柄

新NISAで購入可能な東証上場のDGRO

米国で人気の増配ETFで優れた運用実績を誇るDGRO。

これまで日本の大手証券会社では取り扱いが無かったのですが、2024年1月18日に東京証券取引所に上昇(銘柄コード:2014)され、新NISA成長投資枠の対象商品にも選定されました。

DGROと同様に人気のある米国増配ETFとしてVIGがあります。

DGROは5年以上継続して配当成長していることを組入銘柄に対する条件にしているのに対し、VIGは10年以上連続増配であることを条件としています。

増配に関する条件が緩やかな分、DGROの方が配当利回りが高めです。

「長期投資するから増配率がVIGを選ぼうと思ったけど、当初の配当利回りが低いので期待する分配金額に達するまで時間がかかる」と悩んでいた方には、素晴らしい選択肢が登場したことになりますね。

新NISAで購入可能な米国高配当ETF・米国債券ETFの銘柄比較

新NISAの成長投資枠で購入可能な米国高配当ETF及び債券ETFについて、2024年2月時点の配当利回り等を表にまとめました。

コード配当利回り経費率2019年初からの
株価上昇率
5年平均利回り分類
VIG1.85%0.06%76.89%1.95%増配ETF
2014
(東証DGRO)
※2.34%0.11%※64.86%※2.33%増配ETF
VYM3.10%0.06%43.94%3.25%高配当ETF
HDV3.77%0.08%22.49%3.77%高配当ETF
SPYD4.82%0.07%11.24%4.67%高配当ETF
EDV3.80%0.07%▲33.37%3.53%米国債券ETF
(超長期)
VTIP2.86%0.06%▲1.04%3.42%米国債券ETF
(超短期)

※米国DGROのデータを使用

2023年後半から2024年初の米国株価上昇の影響で、増配ETF・高配当ETFの株価上昇率は高めになっています。

特に増配ETFの株価上昇率は驚異的ですね。

一方、金利の影響を強く受ける債券ETFは、2022年初からの米国利上げショックが反映されているので価格上昇率がマイナスになっています。

短期インフレ連動債であるVTIPはほぼ横ばいですが、超長期債であるEDVはデュレーション(金利変化に対する価格感応度)が大きいため下落しています。

米国高配当ETF・米国債券ETFの購入タイミング

S&P500などのインデックスファンドは、長期的に見て基準価格が右肩上がりに上昇するため、特に購入タイミングを読むことなく投資するのが一般的です。

これに対し高配当ETFや債券ETFは、上記の表における「株価上昇率」が示すとおり、右肩上がりの銘柄もあれば、そうでは無い銘柄もあるため、各銘柄の特性に応じて購入タイミングを工夫した方が有利です。

VIG・DGRO・VYM

株価上昇率が高く、右肩上がりの株価推移をしています。

しかし、配当利回りは今回取り上げた銘柄の中で相対的に低い成績です。

つまり、株価が右肩上がりなので運用期間が長いほど資産拡大し、分配金額を他の高配当ETF並みに増配させるためにも長期保有する必要がある銘柄と言えます。

このことから、購入タイミングは努めて早期ということになります。

SPYD

今回取り上げた銘柄の中で最も利回りが大きいのが長所です。

しかし、株価上昇率は低く、株価チャートを見る限り基本的に横ばい傾向であり、かつ時々暴落することもあります。

つまり、早期購入して長期保有しても、株価上昇はさほど期待できません。

このことから、購入タイミングは暴落時が良いでしょう。

株価が安くなったところを大量購入する投資戦略です。

HDV

VYMとSPYDの中間的な性質を持つため、購入タイミングも早期と暴落時の併用する方法が良いでしょう。

チャートを見る限り、株価は概ね右肩上がりと言っても良いと思います。

EDV

米国長期金利と逆相関な値動きをするため、現在高止まりな米国金利が、本格的な金利低下局面に入る前に購入するのが良いでしょう。

もちろん、インフレが収まらずに高金利状態が維持される場合はその限りではありません。

VTIP

値動きの小さい安全資産であるため、購入タイミングは選びません。

上記ETFの「早期」や「暴落時」といった投資所要が無い時期に、買い進める方法になるでしょう。

現在は高インフレ下にあるので、物価連動債の仕組みとして利回りが大きいのですが、インフレが収まれば利回り低下が予想されることに留意しておきたいです。

SBI・V・米国高配当株式(分配重視型)が新規設定

2024年1月30日に米国VYMを投資対象とした投資信託「SBI・V・米国高配当株式(分配重視型)」が新規設定されました。

当サイトの過去記事で、楽天VYMを紹介したことがあります。

【新NISA】米国利上げショックに動じなかった楽天VYM
【新NISA】米国利上げショックに動じなかった楽天VYM

Contents楽天VYMとは楽天VYMの組入銘柄楽天VYMの値動きを検証新NISAでは分配金が出る本家VYMを成長投資枠で購入追記:SBI・VYM(分配重視型)が新規設定 楽天VYMとは 楽天VYM ...

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こちらの記事に、楽天VYMと今回新規設定されるSBI・V・米国高配当株式(分配重視型)はどちらが良いかといった趣旨のコメントをいただくことが増えました。

楽天VYMと一対一の比較よりも、本家VYMも含めた関連ファンドの比較が適切と思いましたので、米国高配当ETFの銘柄比較をテーマとした当記事に、論点整理と私なりの選択を追記させていただきます。

まず、同じ米国VYMを投資対象とした投資信託でも、分配金の取り扱いによって以下の2種類に分類されます。

  • 分配金を出すファンド:①SBI・V・米国高配当株式(分配重視型)、②米国の本家VYM
  • 出さずに自動再投資するファンド:③楽天VYM、④SBI・V・米国高配当株式

①と④は誤記ではありません。名前は似ていますが、④は既存ファンドで、①が今回の新規設定ファンドです。

後者の「自動再投資」は、人気ファンドのS&P500やオルカンと同じく複利効果で大きなキャピタルゲイン(売却金)を得ることを目的としたファンドです。

ただ、ハイテク銘柄が多いS&P500やオルカンに比べて、VYMはディフェンシブ銘柄の組み入れが多いため、例えば2022年の米国利上げショックに強かったとか、そのような違いはあります。

これに対し、前者の「分配金を出す」ファンドは、高配当のインカムゲイン(分配金)を得ることを目的としたファンドです。

したがって、SBI・V・米国高配当株式(分配重視型)の比較対象は米国の本家VYMとなります。

ライバルであり、投資対象という関係ですね。

信託報酬(経費率)は、SBIが0.1238%、本家VYMが0.06%です。

SBIにとって、本家VYMが投資対象なのですから、コスト構造上どうしても本家VYMには勝てません。

しかし、最小購入金額は、SBIが優れています。

これらの観点から、積立投資などで最小購入金額を重視(ドルコスト平均法の効率重視)する場合はSBIを、まとまった金額を一括投資して分配金を得るだけの場合は本家VYMをおすすめします。

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