新NISAで運用する米国高配当ETFの利回り（2023.9）

新NISAの成長投資枠で米国高配当ETFを運用

新NISAの投資方針を検討した結果、つみたて投信枠ではS&P500連動の投資信託、成長投資枠で日本高配当ETF・米国高配当ETF・ADR銘柄を購入することにしました。

このうち、米国高配当ETFについては

• 高配当ETFとして有名な「VYM」「HDV」「SPYD」をコア
• 超高配当ETFとして有名な「JEPI」「PFFD」等をサテライト

以上のようなコア・サテライトの役割分担で投資して、ポートフォリオ全体の利回りをコア・サテライトの保有比率で調整しようと思っていました。

しかし、新NISAでは「整理銘柄に指定されている上場株式等」「監理銘柄に指定されている上場株式等」「信託期間20年未満の投資信託等」「高レバレッジ型の投資信託等」「毎月分配型の投資信託等」が除外されます。

このうち、「毎月分配型の投資信託等」に国内投資信託だけではなく、米国ETFの「JEPI」「PFFD」等も含まれるか否か現時点では不明ですので、どちらに転んでも慌てない様に本記事では除外せず記載します。

米国ETFの「JEPI」「PFFD」等は除外されてしまいました。

しかし超高配当ETFの中には魅力的な銘柄が多く、新NISAのように非課税にはならなくても、特定口座で外国税額控除等を活用して節税運用するケースも想定されますので、本記事からは削除せず残しておきます。

新NISAへの入金（成長投資枠の年間投資上限は240万円、上限1200万円までの最短入金期間は5年）を継続する間、米国高配当ETFの利回り変動を定期的に調べることによって、

• 日本と米国の高配当ETFの保有比率
• 米国高配当ETFの採用銘柄相互の保有比率
• 高配当ETFを補完するADR銘柄の保有比率

これらの比率を決める判断材料にします。

米国高配当ETFの実質利回り比較

米国高配当ETFの2023年9月時点の実質利回りを表にまとめました。

比較のため、2022年11月の実質利回りを（　）内に記載しています。

なお、利回りは米国税（10%）抜きで計算しています。

非課税である日本高配当ETFの利回りと比較する際にはご注意ください。

※　青太字は利回り上昇

超高配当ETFの大幅な株価右肩下がりは長期運用に疑問

「VYM」「HDV」「SPYD」の実質利回りは上昇しました。

しかし、今回の注目点はそれよりも超高配当ETF（PFFD、JEPI、XYLD、QYLD）の5年平均株価上昇率です。

5年平均株価上昇率が大幅に下落しているのに、5年平均増配率は大幅に上昇している。

直近5年間の成績が悪かっただけかもしれませんが、これだけ見るとタコ足配当のような印象です。

基本的に高配当ETFは売却せず分配金を得ることだけが目的なので、株価についてはゼロ成長でも構わなかったのですが、これほど極端な右肩下がりとなれば話は変わってきます。

このパフォーマンスであれば、超高配当ETFのライバルは「VYM」「HDV」「SPYD」といったコア候補銘柄よりも、購入したVYM等が十分に増配成長するまで一時的に保有しようと考えている超高配当ADR銘柄になりそうです。