新NISAの成長投資枠で米国高配当ETFを運用
新NISAの投資方針を検討した結果、つみたて投信枠ではS&P500連動の投資信託、成長投資枠で日本高配当ETF・米国高配当ETF・米国債券ETF・ADR銘柄を購入することにしました。
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新NISAの投資戦略|S&P500投資信託と日米高配当ETFの組合せ
Contents投資目的と投資方針つみたて投信枠ではS&P500投資信託修正:投資先をeMAXIS Slim S&P500から楽天・S&P500へ変更成長投資枠では日米の高配当 ...
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米国高配当ETFについては
- 高配当ETFとして有名な「VYM」「HDV」「SPYD」をコア
- 超高配当ETFとして有名な「JEPI」「PFFD」等をサテライト
以上のようなコア・サテライトの役割分担で投資して、ポートフォリオ全体の利回りをコア・サテライトの保有比率で調整しようと思っていました。
しかし、新NISAでは、金融庁が投資対象商品を選定しており、「整理銘柄に指定されている上場株式等」「監理銘柄に指定されている上場株式等」「信託期間20年未満の投資信託等」「高レバレッジ型の投資信託等」「毎月分配型の投資信託等」は除外されます。
したがって、毎月分配型の「JEPI」「PFFD」等は、新NISA対象商品から除外されます。
とはいえ、新NISA成長投資枠の年間投資上限は240万円です。
成長投資枠1200万円を使い切るには最短でも5年は要します。
その間には、金融庁による対象商品のルール・銘柄変更もあるでしょうし、ファンド側も「毎月分配」ではなく分配金を出す頻度を下げた「JEPI」「PFFD」等を設定してくるかもしれません。
新NISAは、おそらく小さくは無いマーケットでしょうからね。
本記事では、期待も込めて超高配当ETFのデータも記載します。
米国高配当ETFの配当利回り比較(2023.10)
米国高配当ETFの2023年10月時点の配当利回りを表にまとめました。
比較のため、2023年9月の配当利回りを( )内に記載しています。
なお、利回りは米国税(10%)抜きで計算しています。
コード | 配当利回り | 2018年初からの 株価上昇率 | 5年平均 利回り | 5年平均 増配率 |
VYM | 3.25% (3.19%) | 18.19% (20.66%) | 3.22% | 6.29% |
HDV | 4.27% (4.18%) | 7.48% (9.71%) | 3.71% | 4.81% |
SPYD | 5.27% (5.07%) | ▲9.93% (▲6.36%) | 4.61% | 7.62% |
PFFD | 6.91% (6.47%) | ▲29.10% (▲24.40%) | 5.42% | 36.43% |
JEPI | 9.80% (9.64%) | 5年未満 | 5年未満 | 5年未満 |
XYLD | 10.81% (10.70%) | ▲23.49% (▲22.70%) | 8.09% | 15.05% |
QYLD | 11.59% (11.55%) | ▲31.88% (▲31.63%) | 10.97% | 5.31% |
※ 青太字は前月比上昇、赤太字は前月比低下
金利に敏感な値動きをするPFFD
2023年10月の米国市場は、米国債の売りが止まらず、長期金利の指標となる10年国債利回りが5%を超えるなど、2007年以来の高水準を記録しました。
このため、米国株は軒並み下落し、高配当ETFも同様に下落基調となりました。
株価下落に伴い、利回りは上昇しています。
特徴的な値動きをしたのはPFFDで、全体的に株価下落基調であった中でも、特に大きく下落(▲4.70%)しました。
これは、PFFDの構成銘柄が金融セクター中心(約68%)であり金利上昇に弱い事、そして投資対象が株式ではなく優先証券(株式と債券の性質を併せ持つ)であるため米国債券価格が下落した事が影響しています。
この金利の影響を受けやすい特性をデメリットとするか、逆に買い場としてメリットとするかは、皆様の投資目的次第だと思いますが、仮に後者だとしたならば、新NISA開始直前のタイミングで買い場が来るというのは面白いですね。